医療保険には公的なものと民間のものがあります。
民間の医療保険に加入することを検討するなら、公的な医療保障の不足部分を補うという位置付けで考えると良いでしょう。
実際に入院した時にどのくらいの費用が必要になるかについて、また多くの人がどのくらい民間の医療保険に重要性を感じているかついて、生命保険文化センターが実施した「平成25年度 生活保障に関する調査」を基にして確認してみましょう。
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入院の平均日数は？
平均入院日数は19.7日で、多い割合を占めていたのは8～14日が28.6％、15～30日23.4％です。
入院は短期化されているといわれていますが、5日未満は14.3％と意外にも割合としては少ないようです。
入院時の自己負担額は？
入院時の自己負担費用は1日平均2万1千円で、1万円から1万5千円未満の自己負担額が26.2％で最も多く占めています。
さらに詳しく見てみると、入院した人で逸失収入があった人の割合は27.1％となっています。
また、自己負担費用と逸失収入の総額の平均は32.6万円なので、もしもの時のために何らかの備えをしておく必要があるでしょう。
実際に入院した人が自己負担費用や逸失収入をどうやって充当したかについては、生命保険からの充当が60.1％で最も高い割合を占めており、続いて預貯金が36.1％、家族の収入が16.7％となっています。
医療保障はどれくらいの人が準備できている？
実際にどのくらいの人が医療保障に対する私的な経済的準備ができているかが気になるところです。
準備している人は82.8％でその準備手段は生命保険が70.5％と高い割合を占めており、平成16年以降、医療保障の準備を行っている人の割合は増加傾向にあります。
公的医療保険ではカバーされない費用とは
入院時には医療費の他にも保険適用外になる費用が発生することがありますので、保険が適用されないということは全額自己負担になることを理解しておきましょう。
費用の内容としては、差額ベッド代、入院時の食事代の一部負担、生活雑貨などがあります。
他にも先進医療にかかる技術料は全額自己負担で、治療方法によっては数十万円～数百万円の費用がかかることもありますので注意しましょう。
特に長期入院の時には注意が必要に
公的医療保険によって、短期入院の場合の入院費用は自己負担でも数万円で済むかもしれません。
医療保険に加入していなくても預貯金があればまかなえるという場合もあるでしょうが、重いケガや病気になった場合には長期入院が必要となります。
その際に預貯金だけでカバーできるか、そして公的医療保険で確保できる保障の範囲など踏まえて検討することが大切です。
現在では自分の医療費をはたして公的医療保険だけでまかなえるかという不安から、多くの人が医療保険に加入していざという時に備えています。
