津波は地震保険でまかなえる！？もしもの時の対策をしよう

２０１１年３月の東日本大震災では、津波により東北地方と関東地方の太平洋沿岸部に壊滅的なダメージを与えたことは記憶に新しいことと思います。津波は最大で４０m以上もの高さで陸を襲いました。

死者、行方不明者は２万人近くにも及び、建物が全損や半損になったのは４０万戸以上です。２０１１年のあの地震の時、津波がどんどん陸地をすすんで建物や田畑を飲み込んでいく様子を、恐ろしいと思いながら見ていた方も多いのではないでしょうか。

Contents

1 地震保険で支払い対象になる損害
2 津波の危険性
3 地震による火事の場合
4 地震に備えよう！！
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地震保険で支払い対象になる損害

地震が起きた時、とてつもない揺れで建物が倒壊するかもしれません。倒壊しないまでも、外壁にヒビが入ったり、建物の基礎にヒビが入ったりしますが、地震保険は普通の火災保険と違って、「修理をするためにかかった費用」が出るわけではありません。

それらの地震による損害がどのくらいあったか、建物の現在の価値で、何パーセントの損害があったかということで保険金を支払います。ですが、地震保険はそれだけではありません！！「地震により火災が起こった場合」、「地震により津波が起こった場合」、「地震により噴火が起こった場合」など、地震にまつわる損害に対応することができます。

逆にいうと、地震によってこれらの損害があった場合、地震保険以外で支払うことはできません。地震による損害は、地震保険以外では保険金の支払い対象外と定められていて、地震が原因で起こった損害については、地震保険以外のその他の保険でまかなうことはできないのです。

津波の危険性

東日本大震災の時、津波ってこんなに怖いものなのかと感じた人も多いのではないでしょうか？

地震による揺れもそうですが、津波が襲ってきた時、人は移動できるので逃げられますが、建物は逃げられませんよね。自分の家まで津波がきたら、損害は絶対に避けられません。日本は海に囲まれていますし、内陸の方では川が氾濫するおそれもあります。海や川が近くにある方は、津波がきたらどうなるだろう？川が氾濫したらどうなるだろう？とリアルに想像してみてください。

ちなみに日本で今後３０年以内に震度６弱以上の地震がくる確率が７０％をこえる地域は５つあります。茨城県水戸市（８１％）、千葉県千葉市（８５％）、神奈川県横浜市（８１％）、徳島県徳島市（７１％）、高知県高知市（７３％）です。いずれの都市も、わりと海の近く、という印象ですね。

東日本大震災の時は、仙台港から７キロほど離れた場所まで津波が届いたそうなので、海が見えない地区だからと言って、津波がこないとは限りません。自宅の１０キロ圏内に海や川がある方は、地震以外にも津波で被害があるかもしれない！と覚えておいた方がよさそうです。

地震による火事の場合

どう頑張ってもここまでは津波がこないだろうという地域にお住まいの方だと、津波ではなく火災が起きるかもしれない、と覚えておいてほしいです。以前ＣＭで見たことがある方もいるかもしれませんが、「地震のあとには火事がくる」と言われています。

もし地震が起きた時間帯が食事時だった場合、多くの家では火を使って調理をしているでしょう。熱々に温まった天ぷら油を入れた鍋が、地震の揺れでひっくり返ったとしたらどうなるでしょう。ガスコンロの火に油がかかり、一気に火の手が強まりますね。火が燃え広がるのはわかるけど、地震による揺れも大変なので建物がつぶれてしまうかもしれないから、火はそのままにして逃げなければいけない・・・そんな状況になるかもしれません。

命あっての物種ですので、とりあえずその火は放置して逃げることになるでしょう。こうして地震のあとには火災が起こる可能性があります。ですので、大きな地震があった場合、地震による損害もありますが、それによって起こる火災も想定しておかねばなりません。

地震が原因で火災が起こった場合は、通常の火災保険では保険金支払いの対象になりません。それはなぜかというと、火災保険では地震での損害を想定していないからなのです。火災保険はあくまで、予測できる範囲内での火災の事故を補償する保険です。火災はある程度、起こる確率が予想されています。

ですので、日本全国で１年間に何件の火災保険が起きていて、損害額がどのくらいという数字をもとに、火災保険の保険料を決めているのです。火災が起こる確率は統計的にどのくらいとわかっているので、一人当たりどのくらい保険料をもらえばまかなえるかという計算ができるのです。ですので、地震のように大規模で、かつ損害額も甚大な損害に対しては、火災保険は使えず、地震保険に加入する必要があります。