<本当に必要なの?医療保険>
「民間の医療保険ってそもそも入る必要があるのかな」って思った事はありませんか?でも、病気になったら不安だし・・・。でも、高い保険料は家計にとって負担だし・・・。
どのぐらいかかるか、わからないから心配になります。
「保険がおりて、入院してもお金かからなかったわよ」なんて聞いた事があるのではないでしょうか。そう聞いたら、入らなきゃって思いますよね。
でも、待って下さい。今まで払った分よりも元は取れているのでしょうか?
日本の公的医療制度は、高額療養費制度で支払う上限が決まっています。また、社会保険に加入の方であれば傷病手当金で長期に休業する時は給与の2/3が支給される制度があります。満額ではないので収入の1/3は減ることになります。貯蓄に不安がある場合には万が一のために民間の医療保険は加入しておいた方が安心です。
傷病手当金は国民健康保険にはありませんので、自営業の方は収入を確保するために民間の医療保険を利用したり、貯蓄をしておく必要があります。
(医療保険 限度額を参照して下さい)
<必要な補償っていくら?>
高額療養費制度を使えば、年収500万円の世帯だと1ヶ月の自己負担限度額は約9万円ぐらいです。(あくまでも1ヶ月の限度額なので月をまたげば、また9万円がかかることになります)
ただし、これに差額のベッド代や食事代、着替えに洗面用具、お見舞いの交通費が加算されます。もしもまだ子供が小さい時に入院してしまった場合はベビーシッターを利用するケースや在宅で介護が必要な方がいてヘルパーさんを利用するケースなど、入院・治療以外のところでお金がかかりそうです。また、先進医療は保険適用外なので全額自己負担になります。
貯蓄に余裕がある人、非正規雇用で福利厚生に不安がある人、小さい子供がいる人、学費がかかる子供のいる人、共働きの人、配偶者が仕事を辞めた場合等、人によって、支払える保険料の額や必要な補償が違ってきます。ライフステージにあった保険の見直しが必要です。
<高額な治療費が長期間必要な病気>
入院や手術をしても、完治して元の生活に戻る事ができればいいのですが、まれにずっと治療をして続けていかなければならない病気もあります。例えば、慢性骨髄性白血病などです。薬代が月に33万円もかかるといわれています。3割負担で約10万円を窓口で支払う事になります。高額療養費があっても、経済的な負担はかなり重くなります。
入院給付を対象とした民間の保険では、通院や投薬での治療には給付がでなかったりします。
また、リウマチも薬代が高いと言われています。
公的な医療保険など社会保障が充実しているとはいえ、こういった不整備なところもあるのです。みんなが安心して生きていける社会になるといいですね。